■第15問 転職入職者が前職を辞めた理由（「その他の理由」を除く）として最も多いのは、男性の場合は「定年、契約期間の満了」、女性の場合は「労働条件が悪い」である。
■答え：○
■解説：平成20年雇用動向調査
設問の通りである。
平成22年度－一般常識 第14問
■第14問 離職者の離職理由として最も多いのは契約期間の満了であり、次いで経営上の都合、個人的理由の順になっている。
■答え：×
■解説：平成20年雇用動向調査
平成20年雇用動向調査における離職者の離職理由別割合をみると、「個人的理由」が73.4%と最も多く、次いで「契約期間の満了」が10.7%、「経営上の都合」が8.2%、「定年」が4.8%％となっている。
平成22年度－一般常識 第13問
■第13問 1990年代以降の年齢別の完全失業率は、若年層において大きく上昇し、特に20～24歳では2003年に10％ 近くになった。その後の景気回復に伴い、完全失業率は低下傾向を示したが、60～64歳層など高齢層での完全失業率の低下にくらべ、若年層の低下ポイントは小さく、若年層の雇用情勢は相対的に厳しかった。
■答え：○
■解説：平成21年版労働経済白書
設問の通りである。
平成22年度－一般常識 第12問
■第12問 日本の労働力人口は、1998年をピークに減少が始まり、その後一時期減少に歯止めがかかったものの、2008年に再び減少に転じた。労働力人口の減少を少しでも食い止める方策として、政府は、高齢者の雇用を促進したり、女性が出産育児を機に労働市場から退出することが少なくなるような施策を実施したりしている。
■答え：○
■解説：平成21年版労働経済白書
設問の通りである。
平成22年度－一般常識 第11問
■第11問 農林業以外の業種における15～24歳層の雇用者（役員を除く）に占める正規の職員・従業員以外の者の割合は、1980年代半ばに1割未満だったが、2008年は3割を超える水準になっている。
■答え：○
■解説：平成21年版労働経済白書
設問の通りである。